紙媒体とWebの違いとは？完璧に使いこなすために知っておきたい長所と短所

求人広告というと、かつてはフリーペーパーやビラ、タウン誌などが一般的でした。それが今や人材採用を行う際に頼りになるツールはWeb媒体が主流の時代となっています。株式会社リブセンスによれば、2006年時点では求人情報サービス市場全体に占めるWeb媒体の割合は23%であったのに対し、2013年時点では45%となってます。塾講師の採用活動を行うにあたり、紙媒体使うかWeb媒体を使うか悩まれることも多いかと思いますが、その差はいったいどこにあるのでしょうか？掲載にかかる費用、掲載期間、掲載開始までの期間やフローなど様々な切り口があるかと思いますが、今回は「求職者の行動フロー」という観点で紙媒体とWeb媒体を比較してみようと思います。

基本的な求職者の行動モデルの差

「求人文面に一工夫！これで応募者アップ？！」でご紹介したように、求職者が情報に出会ってから応募が完了するまでの流れはマーケティングでしばしば用いられる消費者行動モデルを用いて整理することができます。代表的なものとしてAIDNAモデルを用いると（詳細な説明は上記記事参照）、一般的に求職者が応募を行うまでの流れは、求人を認知し（Attention=気づき、注意）、より詳しく知りたいという興味関心を持ち（Interest=関心）、プラスの評価を行い選択したいという状態になり（Desire＝欲求）、求人内容をしばしば想起し（Mind=記憶）、最終的に応募に至る（Action=行動）という流れになります。ここで紙媒体とWeb媒体で大きく異なるのが、「欲求」から「行動」までのステップです。紙媒体の場合、電話で問い合わせをしたり、別途メールを送付したりと、応募までの流れが比較的煩雑になってしまいます。Webの場合、気になる求人を見つけたらそのままボタン一つで応募することが可能です。求人に興味を持ってから応募するまでの時間差が開けば開くほど、その過程で応募を思いとどまってしまう人が多くなる可能性が高いです。

選択過程の差

続いて求職者の行動で紙媒体とWeb媒体で異なるのは、求人を比較検討する際の過程です。

紙媒体の場合、1度に掲載できる情報量に限りがありますし、求職者も1度に目にする求人情報はそれほど多くないものと思われます。したがって、求職者が紙媒体のみで同一地区の他塾などとの比較検討をするのはやや労力を強いられることとなります。一方Web媒体の場合は教室所在地、給与、指導形態、指導学年など様々な検索カテゴリで求人がまとめられています。求職者にとっては比較検討が容易です。

一方で採用者側からしてみれば、他の求人と比較検討されるということは一長一短であるかと思います。最初はほかの塾に応募しようと考えていた求職者が求人を比較検討する過程で選択してもらえる可能性もあれば、その反対の例として、最初に応募しようと考えていた求職者が比較検討する過程でより条件に見合う他の求人を見つけることができたため、そちらに応募してしまうというケースも想定できます。

また、他社の求人情報を比較することが容易なだけではなく、応募しようと考えている塾についてより深い情報を得ることもWeb媒体では容易となります。そもそも、基本的な求人情報でもWebでは比較的制約が少ないので十分な情報を掲載することができますが、加えて教室のホームページや先輩講師の口コミなども閲覧して応募の際の参考にすることができます。

以上のことを考慮すると、

Web媒体ではより細かい情報まで求職者に十分に伝えることができる反面、応募者獲得のためには他塾との差別化がより求められる

と言えそうです。

求職者にある情報が伝わるかどうかはサイトの持つ力が大きく影響する

はじめに求職者（受信者）がいかにして情報にたどり着くかという点も紙媒体とWeb媒体の求職者の行動フローの中で大きく異なっている点の一つです。

紙媒体の場合は求職者自らが能動的に情報を受信しようと行動しなければ（求人フリーペーパーを手にするなど）情報を得ることはなかなか難しいです。また、求職者の意思によって、閲覧する情報を取捨選択することは非常に容易です。しかし、Web媒体の場合はやや恰好が異なっています。サイトの力が強ければ強いほど（閲覧数がとても大きい、検索ワード対策がしっかりなされているなど）検索した際に上位表示されるワードの幅が広がります。これは、初期段階では特定の職の情報を得ようとしていなくても、漠然としたワードで検索する（たとえば塾講師と限定せずに単にアルバイトと検索するなど）求職者に対していわば受動的に情報を受信してもらうことができる可能性を示しています。他にもリスティング広告などで能動的な情報受信を狙うことができます。

一方で、そのデメリットとして、Web媒体では求職者側が検索の際に情報の取捨選択を行うのはやや難しいと言えます。ある特定の塾を検索しようとしても（例：○○駅　××塾）、他の塾が掲載している求人広告のサイト力が強ければ、そちらが検索結果で上位表示され、本来求職者が求めていた情報は下位に表示されることとなってしまいます。