大学教員から他業種へ転職できる？おすすめの転職先を紹介！

【転職できる？】大学教員から他業種へ転職したい人におすすめの転職先を紹介！

大学で教員をしているけど、仕事のストレスや将来の不安から転職を考えている人はいないでしょうか。そもそも転職できるのか、さまざまな仕事がある中でどの仕事がおすすめなのか知りたい人は多いはずです。

この記事では現在、大学教員で転職を考えている人向けに「そもそも転職できるのか」「転職理由」「おすすめ転職先」「選考対策」について紹介します。

転職活動を始める前にぜひご一読ください。

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大学教員は転職できる？

そもそも大学教員から他業種へ転職した人がいるか気になる方も多いのではないでしょうか。ここでは統計データより大学教員の離職率とその理由から転職の実態について紹介します。

大学教員の離職率

文部科学省の統計から大学教員の離職率は約7%でした。日本全体の離職率は厚生労働省の統計より15.0％と公表されているので、大学教員の離職率は低いといえます。

離職率が低い主な理由は、大学教員が仕事に強い情熱を持っている人が多いと考えられます。文部科学省の調査によれば、全体の約67%が雇用期間の定めがない条件で働いており、これが雇用の安定性につながっています。そのため大学教員の多くが安定的な雇用条件で働いている状況です。

他の理由に大学教員の平均年収が高いことが挙げられます。厚生労働省の統計調査より、教授の平均年収は約1100万、准教授の平均年収は約860万、講師・助教の平均年収は700万円でした。一方、日本の平均年収は国税庁の調査より458万円です。よって大学教員から他業種へ転職した際に年収が下がってしまう場合が多いため離職率が低いと考えられます。

出典：文部科学省　令和4年度(中間報告)学校教員統計調査
　　　　　　　　　博士人材のキャリアパスに関する参考資料
　　　厚生労働省　令和4年度雇用動向調査結果の概要
　　　　　　　　　令和４年賃金構造基本統計調査　
　　　国税庁　　　標本調査結民間給与実態統計調査結果

離職理由

文部科学省の統計より、大学教員の離職理由の約34%が転職のためと公表されています。このデータから判断すると大学教員からの転職は十分可能と考えられます。

大学教員の離職理由を円グラフにまとめた画像です。転職のためが34%、定年のため(勧奨含む)が26%、それ以外が60%でした。

出典：文部科学省　令和4年度(中間報告)学校教員統計調査

大学教員の転職理由について

大学教員の転職理由は主に仕事上のストレスと将来への不安が挙げられます。それぞれ詳しく紹介します。

理由①仕事上のストレス

仕事上のストレスにはいくつかの要因が挙げられます。一つ目の要因は研究費が足りなくて活動ができないことです。研究には様々な機材の購入や国際的な学会への参加など、多岐にわたる経費が必要になります。しかし現在、大学が提供する資金だけではこれらの費用を十分に賄うことが難しいといわれています。そのため、科学研究費助成事業（科研費）など外部からの資金調達が必要な状況です。こうした要因から、研究活動を十分に行うことが難しく、研究者たちがストレスを抱えるケースが増加していると言われています。

二つ目の要因は人間関係です。大学は教員の序列によるしがらみや生徒への対応など、人間関係に疲弊してしまう要因が多い職場環境といわれています。その結果、心身ともに疲れてしまう人も少なくないと聞きます。

三つ目の要因は研究成果がでないことです。研究は成果がでないと、自身の評価や将来のキャリア展望に大きな影響を与える可能性があるため、非常に重要です。しかしテーマによって結果の出るスピードが大きく異なります。そのため、なかなか結果が伴わない状況が続くと大きなストレスを抱えてしまい、研究に対するモチベーションが落ちてしまうようです。

理由②将来への不安

大学教員のキャリアパスは助手・助教授、講師、准教授、教授の順番で進みます。一般的に講師からは雇用期間が決まっていない場合が多く、定年まで勤めることが可能です。一方、助手・助教授は雇用期間が決まっている場合が多く、雇用期間が終わると職を失います。そのため任期中に結果を出して、勤務先で上のポストに就くか他の大学で採用されなければ大学教員を続けることができません。

しかし現状、上のポストがそもそも空かなかったり、雇用期間のないポジション自体の募集が少ない状況です。そのため年齢が若い大学教員は将来の不安を抱えながら仕事をしています。また家庭を持っている人の場合、長期のライフプランを考えている人が増えます。このような背景から安定した仕事に就きたいという気持ちが強まって、民間企業に転職することを考えるようです。