塾講師に就職するなら知っておきたい！年収や仕事内容を解説

塾講師のアルバイトをしている方の中には、将来正社員になることを検討している方もいるでしょう。この記事では、塾講師の正社員の年収や将来性、アルバイトと正社員の仕事内容の違いなどについて詳しく解説しています。正社員の魅力や求められるスキルについても紹介するので、ぜひご覧ください。

目次
塾講師の正社員の年収を知る前に、、、塾講師の正社員の仕事って実際どう？
塾講師は年収いくらもらえるの？
塾講師の年収をアップさせる方法とは？
塾講師のアルバイトや正社員の仕事内容
社会人で塾講師・家庭教師探すなら
塾講師の正社員は将来性の高い仕事！
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執筆者

塾講師ステーション情報局
編集部

塾講師ステーション情報局上の記事の企画・執筆・編集を実施。年100本以上の記事を執筆する有識者や塾バイト経験者など、塾業界に精通するメンバーが執筆を手掛ける。

塾講師の年収を知る前に、、、正社員の仕事って実際どう？

塾講師正社員

アルバイトで塾講師が合うと感じたら、正社員を視野に入れる人も多いでしょう。塾講師の正社員の仕事はその責任の重さから、「つらい」「大変だ」と噂されることもあり、本当に良い選択肢なのだろうかと不安に感じるかもしれません。

しかし、実際は自分の適性ややりたいことにマッチしてさえいれば、非常にやりがいがあり、楽しい仕事です。
塾講師という仕事のやりがいや魅力について気になる方は、ぜひこちらの記事も併せてご覧ください。

まずは気になる将来性や年収など、塾講師の正社員の仕事を取り巻く状況について理解しておきましょう。

塾講師の正社員に必要なスキル・経験

必要なスキル	指導スキルコミュニケーション能力マネジメント能力
望ましいスキル・経験	高学歴一般受験の経験 ICTリテラシー理数系科目の素養教員免許

タブレットを使ってICTリテラシーを育てる指導が増えており、導入中または検討している塾も多いので講師自身が扱いになれていると指導に活かせます。また、理数系教科の指導ができる講師は不足傾向にあるので重宝されるでしょう。

塾講師として就職するために必須の資格は特にありませんが、塾の方針や採用ポジションによって求められるスキル・能力は異なるので注意が必要です。塾講師ステーションキャリア版の求人（社会人限定の求人）では、求めるスキル・能力がチャートで確認できます。ぜひご活用ください。

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塾講師の正社員になった場合の将来性

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　経済産業省「学習塾の動向；少子化とコロナ禍の影響」
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　より塾講師ステーションにて制作

少子化が進む現代は、学校も経営が危ないとされています。しかし塾の数は減っているどころか、むしろ増加傾向にあり、業界は成長し続けています。これは低年齢のうちから塾に通う子どもが増えているためで、これからも将来性を期待できる業界といえるでしょう。

グラフでは、2020年の学習塾指数が減少していますが、新型コロナウイルスの影響によるもので、その後は持ち直しの動きを見せており、回復傾向にあります。

個人塾もありますが、経営の安定性を重視するのであれば企業塾がおすすめです。コロナ禍の影響もあり、オンライン学習やオンライン指導に注力している塾なども増えています。ICT教育の導入が進む昨今、多様なスタイルの授業を提供する塾と、そうした塾へのニーズもますます高まっていると考えられます。

塾講師は年収いくらもらえるの？

塾講師(正社員)の平均年収	約418.4万円
塾講師(アルバイト)の平均年収	約30万円~60万円 (週3回・6時間/週の場合)
高等学校教員の平均年収	約692.8万円
小・中学校教員の平均年収	約698.6万円
幼稚園教員の平均年収	約386.6万円
保育士の平均年収	約382.2万円

出典：厚生労働省「令和3年度賃金構造基本統計調査」
※賃金構造基本統計調査から、きまって支給する現金給与額×12ヶ月＋年間賞与その他特別給与額にて年収を算出

塾講師の正社員の年収は約418.4万円です。教育業界の他職種と比較してみると、高等学校教員、小・中学校教員に次ぐ年収です。一見、高等学校教員、小・中学校教員の待遇が良いように感じますが、塾講師以外の職種はどれも資格が必要。その点を踏まえると塾講師の年収は魅力的です。

また、正社員であればもちろん昇給も狙えます。人気講師になるとさらなる給料アップも。中には家庭教師や通信講座の採点などの副業やダブルワークする講師もいます。最近では人気講師の講演会や本の出版などが求められていることもあり、スキルアップをすれば副収入も見込めます。

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塾の規模によって年収は違う？

塾の規模によって、年収も違ってくるのでしょうか？そこで、厚生労働省による、「その他教育、学習支援業」の企業規模別に見た平均給与を見てみます。塾は教育ではなく、学習支援業にあたります。規模をどのように定義するかによって違いますが、今回は従業員の人数別で見てみましょう。

従業員数（人）	10~99	100~999	1,000~
きまって支給する現金給与額（万円）	31	32	36
年間賞与その他特別給与額（万円）	53	75	88
年収（万円）	425	459	520

（出典：令和4年賃金構造基本統計調査　第1表　年齢階層別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額（その他教育、学習支援業）｜厚生労働省）

10~99人の企業と、1,000人以上の企業では、年収が80万円ほどの差があります。よって、規模が大きいほど給与も高くなると分かります。より高い給与を求めるなら、中小企業より大企業への就職をお勧めします。

塾講師の年齢・経験年数別の年収の違い

塾講師の年収は、年齢や経験年数によっても違ってくるのでしょうか。学習支援業の勤続年数別、年齢別の年収は下の表のようになります。

勤続年数（年)	0~4	5~9	10~19	20~29	30~
所定内給与額（万円）	25	28	33	40	39
年間賞与その他特別給与額（万円）	32	64	81	118	124
年収（万円）	336	400	471	598	592

（出典：令和4年賃金構造基本統計調査　第2表　年齢階級、勤続年数階級別所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額（その他教育、学習支援業）｜厚生労働省）

年齢（歳）	~24	25~34	35~44	45~54	55~59	60~
きまって支給する現金給与額（万円）	22	30	34	39	43	30
年間賞与その他特別給与額（万円）	20	27	32	36	40	28
年収（万円）	278	381	434	498	556	380

（出典：令和3年賃金構造基本統計調査　第5表　職種（小分類）年齢階級別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額（産業計）その他教員｜厚生労働省）

勤続年数では20~29年、年齢では55~59歳の階級が最も年収が高くなっています。まだ経験も浅い20代前半や、転職してすぐの人などは、年収も低いです。年収を高くしたい場合は、1つの塾に長く勤めて昇給を狙うのも1つの手です。

塾講師の残業・時間外手当について

塾講師というと、時間外労働やサービス残業が多い、というイメージが大きいと思いますが、実際はどうなのでしょうか？

厚生労働省の毎月勤労統計調査結果原表によると、塾講師が含まれる「教育、学習支援業」の実労働時間数は、1か月で122.4時間（内所定内112.5時間、所定外9.9時間）となっています。

法定では、「1日当たり8時間、1週間当たり40時間」を超える労働を禁止しています。1か月あたりに換算すると、約177時間になるので、かなり少ない方だと分かります。時間外労働に関しては、月45時間が上限と定められているので、これもかなり少ない方だと言えます。

続いて実際に残業になりやすい業務について見ていきましょう。アルバイトや契約社員と、正社員の場合で、残業になる業務が異なります。

アルバイトや契約社員ではコマ給が多いので、授業外のことは給与に含まれません。よって、

授業の予習、準備
テストの採点
着替える時間
授業の間の空き時間
生徒の送り迎え
授業の結果報告

などは、塾によっては給与が出ないことがあります（もちろん時間外手当として給与されることもあるので、募集要項を詳しく見てみてください）。

正社員の場合、基本的にはバイトや契約社員と同じですが、

授業の予習、準備
テストの採点
会議
アルバイトや契約社員への指導
研修
生徒への質問対応
保護者の対応
電話対応
営業

などがあります。季節講習の場合、授業が朝から夜まであるので、その分予習も増え、残業が長くなります。会議は生徒が帰った終業後に行うことが多いので、必然的に残業になってしまいます。授業の予習などは、自分次第で長くも短くもできるので、いかに効率よく行うかがカギになってきます。

塾業界では、残業が多いというイメージがありますが、先ほどあげた実労働時間を見ても、最近は改善されてきています。しかし、どこでも残業時間が少ないというわけではないので、残業時間が少ない塾を希望している場合は、慎重に塾選びを行いましょう。

塾講師の年収をアップさせる方法とは？

塾講師の収入は、授業数が実績で決まってくるので、塾の規模や本人の実力で変わってきます。では、塾講師の年収を上げるには、具体的に何をすればよいのでしょうか？いくつか方法を紹介します。

大手学習塾に就職する

先ほども言ったように、企業の規模が大きいほど、収入も高くなります。大手学習塾だとネームバリューもあるため、実績も高いです。

ただ、給与の高い大手学習塾の場合、求められるスキルの水準も高くなります。応募する前にしっかりと調べて、対策をしましょう。

キャリアを積み昇進する

塾講師としてキャリアを積むと、教室長や塾長などに昇進することがあります。それより上だと、エリアマネージャー職や、本社の経営をする役職に就くこともあります。

教室長や塾長は、1つの塾を運営します。広告を作成したり、保護者の対応をしたりなど、多岐にわたって塾の経営をしていきます。

エリアマネージャーは、複数の塾を地域でまとめて運営します。まずは教室長や塾長として働いてから、エリアマネージャーへと昇進することが多いです。

位が上がるほど当然給与も高くなるので、より高い収入を望むならキャリアを積んで昇進できるように頑張りましょう。

ダブルワークをする

ダブルワーク

キャリアを積む場合はある程度時間がかかりますが、ダブルワークの場合はすぐに収入を増やすことができます。複数の塾を掛け持ちする場合も、塾講師が副業の場合もあるでしょう。

塾講師が副業の場合、本業の空いた時間に行いやすい通信講座の添削や、オンラインでの家庭教師などもおすすめです。

ただし、学習塾によっては他塾との掛け持ちやダブルワーク自体を禁止している企業もあるので、事前に確認しておきましょう。

給与水準の高い塾へ転職する

入社してから、これ以上の給与が見込めない場合は、給与水準の高い塾に転職することも1つの方法です。ただし、キャリアを積む点を考えると、見込めないと分かった時はできるだけ早い段階での転職をお勧めします。元から給与水準が高い塾を望んでいる場合は、入る前に募集要項などを慎重に調べて、給与が高いところを選ぶようにしましょう。

独立もしくは個人塾を開業する

独立して個人塾を開業する場合が、もっとも多くの年収を得られます。昇進の機会が少ない場合、独立して個人塾を開業するのも方法の1つです。

塾経営者の平均年収は500万円程度と言われていますが、開業して1，2年目の生徒がなかなか集まらない時期の場合、100~300万円程度になってしまうこともあります。開業するにあたって初期投資も必要になってくるので、ある程度の資産を持ったうえで検討してみましょう。

また、いきなり開業するのではなく、まずは学習塾に所属し、塾講師としてのスキルを身に着けてからすることをお勧めします。それに加えて、塾講師としてのスキルだけではなく、法律や経理など、自分で塾を運営するうえでの知識が必要になってきます。塾講師としてのスキルが高いからと言って、簡単に稼げるわけではありません。

個人塾を開業したい場合は、まずは塾に所属し、キャリアを積んで塾講師のスキルや経営の知識を身に着けてからにしましょう。

塾講師の正社員は、単に生徒の授業を受け持つだけの仕事ではありません。学習の指導はもちろんのこと、進路のアドバイスや保護者の相談にも対応します。仕事内容について詳しく見ていきましょう。

生徒の学習指導

塾によって一人の講師に任される生徒数や担当科目数、授業形態などは異なります。生徒は主に受験対策や学校のテストで高得点を取ることを目的に塾に来るので、生徒一人ひとりの目標に合わせた授業プランを立てる必要があります。

大手塾では、生徒の学習指導以外の運営業務に専念する教室長と、教務業に専念する専任講師が分かれていることが多いです。一方、個人指導塾などの中小規模の塾では、教室長が運営と教務の両方を担う傾向にあります。

授業の準備や片づけ

授業準備や宿題作成、採点も塾講師の担当です。丁寧に授業の準備をすることで、生徒にわかりやすく説明できるようになります。地道な作業ではありますが、もっとも時間をかけて取り組むべきポイントといえます。

また、塾によっては教室の清掃も正社員が行うことがあります。清潔な環境を保つことで、生徒が勉強しやすくなるだけでなく、新規生徒の獲得にもつながります。

生徒の進路に関するアドバイス

生徒の学習状況や学力から、どの学校が向いているか、また、志望校合格に向けてどのように学習していけばよいかをアドバイスします。志望校と生徒の学力が見合っていない場合には、見直すように伝えることも必要になるでしょう。

また、進路に対するアドバイスは、面談などを通じて保護者にも伝えます。保護者が考えている進路と異なるときは、生徒の学力や適性を伝えて理解を求めます。

保護者のフォロー

保護者からの電話や相談に対応することも、塾講師の正社員の仕事範囲です。保護者が塾に連絡するときは何らかの不安や不満を持っていることが多いので、頭ごなしに否定せず、丁寧に傾聴することを心がけます。

多くの塾では、１学期に1回程度、保護者面談を実施します。保護者に説明しやすいように生徒の成績をまとめて準備することも大切な仕事です。

アルバイト講師の育成・マネジメント

アルバイトと正社員の塾講師が大きく違う点は、後輩の育成・管理を担当することにあります。アルバイトを採用し、人によっては未経験の状態から一人前の塾講師に育てることは、塾講師の正社員の責務です。

塾講師デビューしてからも、業務をきちんと行っているか、質の高い授業ができているか、生徒の成績を伸ばせているかを管理する必要があります。基準を満たさない場合は具体的にアドバイスをしたり、継続雇用を見合わせたりするケースもあるでしょう。また、アルバイトのシフト管理も、正社員の仕事です。不満が出ないように公平にシフトを作成します。